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こんばんは、aquaです。

 テレビでは選抜高校野球が始まりました。今日の天候と相まって、白球を追い
かける球児や舞い立つ土埃は、季節がすでに春となっていることを実感させます。

 ところで、土地もそうですが、景気が良くなりますと富裕層が増加し、それと
ともに高額商品の売れ行きが伸びます。

 例えば最近は、1隻1億円前後の全長10メートル超クラスの大型クルーザー
の売れ行きが伸びています。

 日本舟艇工業会の発表によりますと、昨年の同クラスのクルーザーの売れ行き
は前年比56%増となっており、日本最大手のヤマハの同年の販売は前年比2倍
超に達しています。トヨタ自動車の同クラスのクルーザーも、人気の高さに一時
受注をストップするほどでした。

 先日、横浜で行われた「ジャパンインターナショナルボートショー」には、有
料でありながら約8万人の来場者が訪れ、ヤマハやトヨタが定期的に各地で催す
展示・試乗会も毎回盛況となっています。

 ちなみに大型クルーザーの売れ行きと株式相場の連動性は高く、相場が上昇す
ると購入者が増加するそうです。



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 ~目次~        編集者:aqua[ mailto:aqua@aqua-inter.com ]
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 1.今日の相場

 2.主な材料

 3.主な投資判断

 4.投資の肴

 5.編集後記

 

 
 

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【1】今日の相場                          **
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◎日経平均  17480.61(+ 61.41)△0.35%
◎TOPIX  1741.94(+ 10.14)△0.59%

◎売買高概算  19億0176万株
◎売買代金概算  2兆6534億円

◎値上り銘柄数  852  ◎(昨年来)新高値 12
◎値下り銘柄数  719  ◎(昨年来)新安値 11
◎変わらず    161
 
◎騰落レシオ(25日)103.2%
 
◎サイコロ(日経平均)7勝5敗 ●○○○●●○●○○○● 58.3%
 
◎カイリ率(日経平均)25日線比+0.5% 75日線比+1.5%
 
◎為替     118.10―11(15:39)

◎東証1部出来高上位
 1.新日鉄  <5401>  863円(-  3円)171,466千株
 2.三菱重  <7011>  728円(+  3円) 45,756千株
 3.住金   <5405>  595円(+  3円) 35,063千株
 4.神戸鋼  <5406>  496円(-  4円) 32,561千株
 5.いすゞ  <7202>  606円(+ 19円) 30,657千株

◎東証1部売買代金上位                      (円)
 1.新日鉄  <5401>  863円(-  3円)149,517百万
 2.みずほ  <8411> 782千円(+10千円) 72,733百万
 3.ソフトBK<9984> 3100円(- 20円) 58,846百万
 4.三井住友 <8316> 110万円(+ 2万円) 49,141百万
 5.トヨタ自 <7203> 7840円(+ 40円) 47,661百万
 
 
◆相場概況

 外国証券の寄付前の注文状況・・・売り3450万株 買い3370万株

 本日の東京マーケットは日経平均株価が4日連続高、前日比61円高の1万7
480円で取引終了です。昨晩のNY市場が堅調だったことや為替市場で円相場
が1ドル=118円台の円安にブレたことを好感して買いが先行、朝方は一時上
げ幅が100円を超え、1万7500円台に乗せる場面がありました。ただ、昨
日までに値幅にして675円上昇していることから上値を買い上がる動きは限定
的、週末とあって様子見気分も広がる中、上値では戻り待ちの売りも出やすく、
押し目狙いの買いと戻り売りが交錯する膠着感の強い相場展開となっています。
売買代金は概算2兆6534億円です。

 業種別では、ゴム、医薬品、陸運、銀行、電力・ガスセクターの上げが目立ち
ます。

 個別銘柄では、日本製鋼所が値を飛ばして連日で昨年来高値更新、原子炉圧力
容器や蒸気発生器など原子力関連ビジネスに実績があることから、引き続き原発
関連として根強い買いが入っています。昨日大幅高した中部電力が続伸して昨年
来高値更新、英投資ファンドのザ・チルドレンズ・インベストメント・マスター
・ファンドによる今3月期末の増配要求が引き続き材料視されており、同社など
3月期決算銘柄の権利付き最終売買日を来週初26日に控えて配当などの権利取
り狙いの買いが優勢となっています。東電、関電、東ガスなど電力・ガス株は軒
並み高となっています。

 JR東日本、JR東海、JR西日本、東急、京浜急行、小田急など電鉄株も軒
並み高、やはり3月期末を前にした株主優待の権利取り狙いの買いが集まってい
ます。

 森下仁丹がストップ高、神戸大学と共同で独自の腸溶性の耐酸性シームレスカ
プセル化技術を応用した経口腸チフスワクチンの開発に着手したと発表、共同で
特許出願したことが材料視されています。胃酸に弱いビフィズス菌を生きたまま
腸まで届けることが可能となり、生きているビフィズス菌が腸内で抗原タンパク
質を作り、その抗原に対するサルモネラ抗体ができ、ワクチンとして機能すると
いうもので、今後の業績への期待が高まっています。

 本日の新高値銘柄は、江崎グリコ、カゴメ、日本製鋼、ユニ・チャーム、中部
電力等です。


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 「彼岸底」と申します通り、底打ちからいい相場展開となってきました。チャ
イナ・ショック前の2月26日の高値1万8300円から3月5日の安値1万6
532円までの下げ幅の半値戻しが1万7416円となりますが、その水準を今
週は突破。「半値戻しは全値戻し」と申しますが、来週以降の動きが期待されま
す。

 テクニカル的には、昨日と本日で2日続いて「極線」(短い線)が出現。これ
を別名「二ツ星」と言いますが、上伸途上に出現すれば上放れの可能性が高まる
形だけに期待したいところです。

 尚、昨日に続いて「日本製鋼」、本日も昨年来高値更新です。



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【2】主な材料                           **
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・06年末の家計金融資産は過去最高の1540兆円 投信の比率も最高
・国の債務残高が過去最高を更新 12月末時点で832兆円
・全産業活動指数が過去最高を更新 1月は0.7%増の107.5
・3月第2週部門別動向、外国人は3週連続売り越し 個人は買い越し継続
・改正所得税法が成立 減価償却制度見直しや住宅ローン減税の期間を延長
・地銀14行、中核システムを共同で開発 開発コストを大幅削減
・タミフル再調査「寄付をもらっている研究者は除外」 厚労相
・ライブドア、証取法違反で罰金2億8千万円 東京地裁
・関電、赤穂火力発電所の6年ぶりの再稼働を決定 電力需要増に対応
・ACCESS、米子会社の人員80人を一時解雇 組織をスリム化
・新生銀、アプラスの第三者割当増資を全額引き受け
・住友鉱、住金株1946万株を追加取得 保有株式は計3048万
・HIS(9603)、11―1月期純利益は22%増
・井関農機(6310)、業績予想を下方修正 無配転落
・米GE、三洋信販株を1株3250円でTOB 最大で全株取得も
・米FRB局長、サブプライムローン焦げつき増加に懸念を表明
・米買収ファンドのブラックストーン、近くNY証取に上場
・米GM、衝突回避の新技術を開発 5―7年で実用化
・米ウォルマート、パートやアルバイトにもボーナスを支給



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【3】主な投資判断                         **
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[メリルリンチ証券]
 据置き   A <1803> 清水建設           910円
 据置き   A <1812> 鹿島             760円
 据置き   A <6762> TDK          12,100円

[JPモルガン証券]
 新 規   A <8001> 伊藤忠           1,250円
 新 規   A <8058> 三菱商事          3,200円
 新 規   B <8031> 三井物産          2,030円
 新 規   B <8053> 住友商事          2,200円
 新 規   C <8002> 丸紅             650円 

[モルガンS証券]
 据置き   A <2914> 日本たばこ      61万→ 62万円

[日興シティG証券]
 新 規   A <3891> ニッポン高度紙工業     1,500円
 新 規   A <8924> リサパートナーズ      91万円

 ※3段階評価はA~C、5段階評価は1~5で表記。
 ※価格は各証券会社が判断する妥当株価です。



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【4】投資の肴                        **
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 ジェット旅客機の寿命は就航からおよそ20年とされ、1980年台に導入が
相次いだボーイングB767とエアバスA310がちょうど更新時期を向かえ、
ボーイングとエアバスは激しい受注競争を展開してきました。

 エアバスが超大型機A380の開発に技術と資金の多くを注いだこと、A38
0のみならず中型機A350の開発も遅れたことなどが追い風となり、ボーイン
グの次期主力中型機B787が相次いで受注を獲得しているのは既報のとおりで
す。B787の受注は間もなく500機を突破する見通しで長期的には1千機以
上の受注が見込まれています。また、小型機の分野でもB737は昨年だけで4
00機以上の受注を獲得しています。

 ちなみにジェット旅客機の座席数から見た分類は、100席以下のリージョナ
ルジェット機、100―200席程度の小型機、200―300席程度の中型機、
300―400席程度の大型機、それ以上の超大型機に分けられます。

 更新時期の到来に加え、拠点(ハブ)空港を経由して目的の都市へ向かう「ハ
ブ・アンド・スポーク」の運航方式に代わり、最近はより細かい顧客のニーズを
汲み取り多くの都市間を直行便で結ぼうとする航空会社のニーズ、格安航空の拡
大により中小型機のニーズが高まっています。また、航空会社はメンテナンスに
かかるコストを削減する観点から、同一機種を大量に採用する傾向があります。

 低燃費型の航空機の導入は、燃料費高騰に直面している航空会社の燃料費コス
トの削減に即つながり、二酸化炭素の排出量削減の流れにも合致します。250
席クラスのボーイングB787は従来機よりも燃費を約2割向上させたことも人
気の要因となっています。

 旅客機などの大型航空機製造では、一社が全てを開発・製造することはなく複
数の企業が分担することになります。B787やA380も例外ではなく、B7
87の場合、日本の分担比率は31%ですが、実際にはコックピットを除く外板
の部分はほとんど日本企業が担当しています。一例をあげれば、機体の軽量化を
達成する炭素繊維強化プラスチック(CFRP)はB787の機体重量の50%、
A350の39%を占め、東レが独占的なシェアを握ります。

 他にも機体メーカーとして、三菱重工、川崎重工、富士重工の大手3社(この
3社でB787の機体の約35%の生産を受け持つ)に加え日本飛行機(川崎重
工の子会社)、新明和工業の5社には、世界の航空機メーカーからの発注が集ま
ります。また、鉄よりも4割軽く、2倍の強度を持つチタンの使用量がB787
では旧型機の約3倍に達し、この分野での住友チタニウム、エンジン開発の分野
では石川島播磨重工も欠くことができない存在です。

 ところで、惜しまれつつも民間航空路線から昨年引退したYS-11は、開発
製造に多くの日本企業が関わった国産機でしたが、エンジンはロールス・ロイス
やGE製を使用していました。純国産機は戦時中以後、長らくありませんでした
が「ホンダジェット」が2010年の引渡し完了を目標にテストを重ねています。
ちなみに、ホンダは自社のマークに翼をデザインしたものを用いていますように、
航空事業への参入は創業者の幼少からの夢でもありました。

 ホンダジェットはパイロットを含めて5―7人乗りの小型ビジネスジェットで、
機体もエンジンも1社で製造する世界的にも稀なケースですが、納入段階ではG
Eと共同で開発した2代目エンジンが組み込まれる予定です。標準仕様で1機約
4億3千万円、最高時速は時速787kmで、航続距離や燃費性能は他社同型機
よりも3割程度優れており、年間生産は70機を予定していましたが、昨年10
月の受注開始時に100機以上を即日受注、B787同様、生産前の段階で増産
を検討せざるをえない状況となっており、他社へのエンジン供給もすでに決定し
ています。

 尚、100席以下のリージョナルジェット機の分野は、ブラジルのエンブラエ
ルとカナダのボンバルディアの2社がほぼ独占していますが、三菱重工は国産旅
客機としてはYS-11以来およそ半世紀ぶりに、経済産業省と共同で座席数7
2席と92席の2タイプの国産ジェット旅客機「MJ」の開発をすすめています。
ちなみにMJ計画には、計器類にハネウェルとロックウェル・コリンズ、エンジ
ンにロースルロイスとGEがそれぞれ参画に名乗りを上げています。



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【5】編集後記                              mailto:aqua@aqua-inter.com
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株式市場では、夢や期待値で買われる場面と現実の収益に対する評価で売買され
る場面があり、同時に混在もしています。この両面を把握していれば上げに下げ
にも冷静に対応することができるようになります。
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   ~ 最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。~
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
 
皆様の投票、心から御礼申し上げます。

◎まぐまぐ大賞2006 http://www.mag2.com/events/mag2year/2006/#money

   「ハロー!株式」 マネー部門 第1位

◎2006年 メルマガ オブ ザ イヤー http://melma.com/contents/moy2006/

   「ハロー!株式」 マネー・政治・経済部門 カテゴリー賞受賞

 
●内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありま
 せん。また、当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当方は一切
 の責任を負いません。投資に関する最終的な決定は、利用者ご自身の判断でな
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発行:アクア・インターナショナル株式会社   関東財務局長 第1215号
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