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こんばんは。aquaです。

 奈良時代から続くとされる新春恒例の「歌会始の儀」が皇居で行われました。

 株式市場ではおおよそほとんどの物事を材料にしてしまいますが、こういった
恒例行事も例外ではありません。

 投資家の物色意欲が強い時は、ちょっとしたきっかけや話題性さえあれば株価
は上昇するもですが、そもそも35年ほど前に「家」というお題の発表直後に大
和ハウスが物色されたあたりから歌会始のお題が株式市場で話題になり始めまし
た。

 1981年のお題「音」で日本ビクター(現JVC・ケンウッド)が上場来高
値を示現。他にも「水」(1986年)でウォーターフロント関連、「車」(1
988年)で日産自動車、「幸」(2004年)で幸の字が付く銘柄などが物色
されてきたという経緯があります。

 今回の歌会始のお題「生」(昨年の歌会終了後に発表)で生活防衛関連。そし
て来年のお題は「光」。光・・・太陽光(クリーンエネルギー)、宇宙・空(防
衛関連)、光ファイバー(通信関連)、電子(精密機器)等、あるいは久光や出
光などのように「光」がつく企業等々。

 いろいろな話題に敏感に、しかも株式投資に関連付けて思考を巡らせてしまう
のは投資家の習性です。



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 ~目次~        編集者:aqua[ mailto:aqua@aqua-inter.com ]
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 1.今日の相場

 2.主な材料

 3.主な投資判断

 4.物価指数

 5.編集後記




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【1】今日の相場                          **
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◎日経平均   8023.31(-415.14)▼4.92%
◎TOPIX   795.99(- 23.40)▼2.86%

◎売買高概算  21億2556万株
◎売買代金概算  1兆4883億円

◎値上り銘柄数  405 ◎(年初来)新高値  5
◎値下り銘柄数 1234 ◎(年初来)新安値 59
◎変わらず     74

◎騰落レシオ(25日)102.4%
 
◎サイコロ(日経平均)8勝4敗 ○○○○○○○●●●○● 66.7%
 
◎カイリ率(日経平均)25日線比-6.92% 75日線比-10.58%
 
◎為替  (対ドル) 88.95 (対ユーロ)117.36

◎出来高上位
 1.みずほ  <8411>  240円(- 14円)132,448千株
 2.東芝   <6502>  383円(- 25円) 87,795千株
 3.三菱UFJ<8306>  516円(-  8円) 72,854千株
 4.GSユアサ<6674>  493円(+  3円) 45,648千株
 5.新日鉄  <5401>  277円(-  9円) 36,119千株

◎売買代金上位                          (円)
 1.トヨタ自 <7203> 2840円(- 80円) 41,662百万
 2.任天堂  <7974> 331百円(- 50円) 41,343百万
 3.三菱UFJ<8306>  516円(-  8円) 37,311百万
 4.東芝   <6502>  383円(- 25円) 34,347百万
 4.みずほ  <8411>  240円(- 14円) 31,954百万


◆相場概況

 外国証券の寄付前の注文状況・・・売り3420万株 買い1470万株

 本日の東京マーケットは日経平均株価が大幅安、前日比415円(4.9%)
安の8023円で取引終了です。

 昨晩のNYダウが248ドルの大幅安となったことや寄り前の8:50に発表
された機械受注が前月比16.2%減と事前予想の8%減を大きく下回ったこと、
さらに為替が円高水準での値動きとなっていることを嫌気して、朝方から輸出関
連株中心に幅広い銘柄に売りが先行。13:04には7997円と一時8000
円を割り込む場面がありました。ただ、8000円近辺では押し目買いが下値を
支える形となり、売り一巡後は8000円台前半でもみ合う展開となっています。
売買代金は概算1兆4883億円、上海総合株価指数は8ポイント(0.4%)
安の1920と小動きですが、韓国が6%安、台湾が4.4%安と大きく下げて
います。

 業種別では、相場全面安の中にあって電力・ガスセクターが高く、電機、非鉄、
海運セクターの下げが顕著です。

 個別銘柄では、増場全般安の中にあって、日立工機と日立国際がストップ高。
日立が持ち分法適用会社である両社を3月をメドに子会社化し、いずれもTOB
(株式公開買い付け)で発行済み株式を追加取得すると発表。TOB価格は日立
工機が1300円、日立国際が780円とともに現在の株価を大きく上回ること
からサヤ寄せする形で気配を切り上げています。TOB期間はともに26日から
3月9日までで、議決権ベースの持ち株比率を過半数に引き上げます。

 カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)が値を上げています。世界景
気など外部環境の不透明感が強まり、輸出関連株を中心に下げ足を速めている中、
消費不振の影響が小さい生活防衛・節約関連としての買いが入っています。今期
は増収増益を見込んでいることも買い安心感に繋がっています。

 日医工が連日で値を上げています。昨日に08年11月期の連結業績を発表。
後発医薬品の普及で営業利益は51億7500万円(前期比24.1%増)と伸
び、09年11月期も70億円(同35.3%増)と4期連続の営業2ケタ増益
を計画と発表したことで好感する買いが入っています。第5次中期経営計画も発
表しており、最終年度となる12年11月期の営業利益が08年11月期比3.
7倍となる190億円と強気の見通しを打ち出しています。

 その他、代替エネルギー関連でGSユアサ、公益関連として中部電力、九州電
力、JAL、ANA、JR東日本が値を上げ、また東邦薬、日本電設、カカクコ
ム、関東電化、ラウンドワンなどが個別に物色されて値を飛ばしています。

 一方、三越伊勢丹、高島屋、J.フロントなど百貨店株が相次ぎ安値更新。こ
こにきて景気悪化が改めて意識されており、個人消費も減速が一段と鮮明となる
中、国内大手百貨店の年末商戦は伊勢丹の12月の売上高が前年同月比10%減
となるなど記録的な不振となっており、収益悪化が当面続くとの見方から断続的
な売りが出ています。 

 為替が一時1ドル=88円台となるなど円高水準での値動きとなっていること
を嫌気し、キヤノン、オリンパス、コニカミノルタ、リコー、オリンパス、アド
バンテスト、東京エレク、京セラ、TDKなど輸出関連としてハイテク株が軒並
み安。トヨタ、ホンダ、日産、デンソー、スズキなど自動車関連も軒並み値を下
げています。

 本日の新高値銘柄は、ぐるなび、ホシザキ、高岳製作所、尾家産業等々です。



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【2】主な材料                           **
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・11月の機械受注は過去最大の減少 製造業の落ち込み急
・12月の国内企業物価、前月比で4カ月連続のマイナスに
・春季労使交渉スタート、雇用安定で労使が共同宣言
・ガソリン店頭価格、22週連続の下落 下げ幅は縮小
・中古車登録、08年は429万台で23年ぶりの低水準
・ビール系飲料出荷量、08年は19年ぶりの低水準
・三菱UFJの10―12月期、2570億円の有価証券評価損
・日産自、09年3月期営業損益が赤字転落の見通し
・ドイツポスト、独銀行最大手のドイツ銀行に出資 経営安定支援
・米次期政権の景気対策、76兆円近くに拡大 米紙報道
・米新聞最大手のガネット、5日間の無給休暇導入 コスト削減で
・米シティ、22日に予定していた決算発表を16日に前倒し
・米政府、損失拡大のバンカメに数十億ドルの追加支援も
・米アップル、ジョブズCEOが6月末まで病気休暇



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【3】主な投資判断                         **
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[ドイツ証券]
 引下げ A→B (5301) 東海カーボン    900→   450円
 引下げ A→B (5302) 日本カーボン    600→   300円

[UBS証券]
 据置き   A (4541) 日医工      3,000→ 3,660円
 引下げ A→B (7532) ドンキホーテ   2,500→ 1,700円

[モルガンS証券]
 据置き   A (4541) 日医工          2,700円

[クレディS証券]
 据置き   A (3028) アルペン     1,880→ 2,000円

[ゴールドマンS証券]
 引下げ B→C (5101) 横浜ゴム      510→   380円
 引下げ A→C (5108) ブリヂストン   1,550→ 1,000円
 引下げ A→C (5110) 住友ゴム工業    900→   560円

[日興シティG証券]
 新 規   A (4751) サイバーエージェント    9万円
 新 規   B (2389) オプト         16.6万円

[野村証券]
 引上げ B→A (2726) パル        840→ 1,300円
 据置き   B (7453) 良品計画         4,600円
 据置き   B (9602) 東宝           1,940円

 ※3段階評価はA~C、5段階評価は1~5にて表記。
 ※価格は各証券会社が判断する妥当株価です。



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【4】物価指数                           **
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 景気不況時や加熱時に、物価を安定させ、経済の健全な発展を促すために、金
融の緩和や金融引き締めによって景気を刺激したり抑制を図る日銀は、必然的に
物価の動向に注目することになります(もちろんそれ以外にも注目すべき材料は
あります)。

 物価を示すには経済統計はいくつかありますが、中でも注目度が高いのは「消
費者物価指数」と「企業物価指数」です。

 物価指数(Price Index)の一つ「消費者物価指数」はCPI(C
onsumer Price Index)とも呼ばれ、毎月26日を含む週の金
曜日に発表されます。

 消費者物価指数(総務省発表)は約600品目に関して消費者が購入する小売
り段階での価格を指数化したもので、すべての商品を総合した「総合指数」以外
に、物価変動の大きい生鮮食品を除いた「生鮮食品除く総合指数(コア指数)」
も発表されます。生鮮食品は消費者物価全体の約4.5%を占めるに過ぎません
が、その価格は天候等で大きく左右され、全体への影響も無視できないため、生
鮮食品を除くコア指数の動向に注目が集まります。※アメリカのCPIコア指数
は、エネルギーと食品を除きます。
 
 消費者物価がお金の流れの下流域での価格変動を示しているのに対し、日銀が
作成する企業物価指数(CGPI:Corporate Goods Price
Index)はもう少し上流域、生産者あるいは企業間取引での値動きを示して
います。ちなみに似たような指標に、アメリカの生産者物価指数(卸売物価指数
:PPI:Producer Price Index)があります。

 企業物価指数では、主に国内企業物価、輸出物価、輸入物価の3つの指数が作
成され、毎月第8営業日に前々月の確報値と前月の速報値が発表されます。ちな
みに本日発表された昨年12月の国内企業物価指数は前月比1.2%下落。マイ
ナスは4カ月連続となっています。

 企業物価指数は輸入依存度の高い日本では世界の商品市況や為替動向の影響が
受けることになります。また、原材料価格の変動が最終製品価格に反映されるに
は時間がかかることから、物価指数の中では最も先行性があります。

 通常、企業物価が緩やかに上昇し、消費者物価は安定しながらが徐々に上昇す
ることが成長に伴う本来の経済の姿です。企業収益が増加するとともに労働者へ
の還元(賃上げあるいは一時金の増加)により消費者の懐も潤い、消費者心理も
明るく、景気も巡航速度で上向いているというのが理想的な経済の状態です。



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【5】編集後記                              mailto:aqua@aqua-inter.com
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トヨタ自動車は部長会(任意の親睦団体)総会での決定事項として、部長級社員
約2200人に3月末までに自社の新車を購入するよう呼びかけており、グルー
プ各社の労働組合で組織する全トヨタ労働組合連合会(加盟300組合、組合員
約30万6千人)においても新車購入キャンペーンを始めています。自社製品の
購入促進はどこの業界でも多かれ少なかれありますが、自動車業界では極めて異
例のことです。そういえば以前、三洋電機では、役員は200万円、一般社員は
20万円の自社製品を購入するよう要請されたという話もありました。
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   ~ 最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。~
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~皆様のご投票、心から御礼申し上げます。~ =3年連続ダブル受賞=

◎メルマ!ガ オブ ザ イヤー 2008 http://melma.com/contents/moy2008/ 
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◎まぐまぐ大賞2008 http://www.mag2.com/events/mag2year/2008/#mon 
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
   「ハロー!株式」 マネー部門 第1位


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