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株式投資のＰＡＲＴＮＥＲ
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■□　　　　女性のための株式投資　　　　　　　　2009/12/01 夕刊 VOL.4705
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こんばんは。ａｑｕａです。

　日が最も短いのは１２月２２日の冬至ですが、日の入りが最も早いのちょうど
今の時期です。今日の東京の日の入りは午後４時２８分で、最も日の入りが遅い
６月下旬と比べますと２時間半も早く日が暮れます。

　暗くなるのが早く、寒さが増すこの時期は、あたたかなお湯につかって一日の
疲れを癒すのが楽しみの一つです。

　熱めのお風呂が好きな方もいらっしゃるかとは思いますが、心身ともに癒すに
は４０度くらいの熱くない程度のお湯に１０分以上つかることが効果的です。そ
うすることで副交感神経が刺激されることでリラックス効果が高まり、眠りにも
つきやすい状態となります。

　ただ、気をつけなければいけないのは、暖房の効いた部屋とそうでない浴室や
脱衣所との温度差です。

　脱衣所や浴室、トイレなどで倒れ死亡にいたるケースは年間１万４千件ほどあ
ると言われ、その原因は急激な温度変化にあります。

　急激な温度変化による血圧の急上昇や急降下、いわゆる「ヒートショック」は
血管のもろくなっている高齢者ほど脳出血につながりやすくなります。

　対策としましては脱衣所や浴室の温度を上げ、住まい全体の温度差をなくする
のが重要です。

　また、寒いとお湯の温度を高くしがちですが、身体の負担を軽減するためには、
寒い時期だからこそ４０度から４１度程度のお湯に時間をかけて入浴するのが良
いそうです。



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　～目次～　　　　　　  編集者：ａｑｕａ［ mailto:aqua@aqua-inter.com ］
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 １．今日の相場

 ２．主な材料

 ３．主な投資判断

 ４．イメージと実際

 ５．編集後記




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【１】今日の相場　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊
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◎日経平均　　　９５７２.２０（＋２２６.６５）△２.４３％
◎ＴＯＰＩＸ　　　８５７.７６（＋　１７.８２）△２.１２％

◎売買高概算　　２７億４３４２万株
◎売買代金概算　　１兆７０６０億円
◎時価総額　　２８４兆３２３７億円

◎値上り銘柄数　１４２０　◎（年初来）新高値　１８
◎値下り銘柄数　　１９１　◎（年初来）新安値　１５
◎変わらず　　　　　７３

◎騰落レシオ（２５日）６９.６％

◎サイコロ（日経平均）４勝８敗　●○●●●●●○●●○○ ３３.３％

◎カイリ率（日経平均）２５日線比－１.６５％　７５日線比－５.１２％

◎為替　　（対ドル）　８６.９３　　（対ユーロ）１３０.７２

◎出来高上位
　１.みずほ　　＜８４１１＞　　１６５円（＋　　３円）２６３,１１９千株
　２.三菱ＵＦＪ＜８３０６＞　　４９７円（＋　１５円）１５４,９３７千株
　３.郵船　　　＜９１０１＞　　２６１円（－　　８円）１２８,５３６千株
　４.ＮＥＣ　　＜６７０１＞　　２１９円（＋　　１円）１１１,９７２千株
　５.東芝　　　＜６５０２＞　　４７３円（＋　１５円）　７１,８５１千株

◎売買代金上位　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（円）
　１.三菱ＵＦＪ＜８３０６＞　　４９７円（＋　１５円）　７５,５３９百万
　２.トヨタ自　＜７２０３＞　３５２０円（＋　８０円）　５３,４０２百万
　３.三井住友　＜８３１６＞　２８９５円（＋　４５円）　４６,４４５百万
　４.みずほ　　＜８４１１＞　　１６５円（＋　　３円）　４２,９４９百万
　５.郵船　　　＜９１０１＞　　２６１円（－　　８円）　３３,７５７百万


◆相場概況

　外国証券の寄付前の注文状況・・・売り１２９０万株　買い１３８０万株

　名実ともに師走相場入りとなった本日の東京マーケットは日経平均株価が連日
で大幅高、前日比２２６円（２．４％）高の９５７２円で取引終了です。

　朝方は昨日２６４円上昇したこともあり、売りが優勢で１０：３３には下げ幅
が１１０円を超えて９２３３円まで売られる場面がありましたが、前引け後に日
銀が臨時で金融政策決定会合を開くと報じられ、追加金融緩和策への期待や為替
が円安に振れたことを好感して一転して地合いは好転。銀行・証券株や不動産、
また輸出関連など主力株に買いが広がり、大引けにかけて上げ幅拡大となってい
ます。本日の安値から大引けまでは３３９円の上げ幅となります。売買代金は概
算１兆７０６０億円、売買高は２７億４３４２万株と膨らんでいます。上海総合
株価指数は４０ポイント（１．２％）高の３２３５です。

　業種別では、ゴム、証券、不動産、機械、自動車セクターの上げが顕著です。

　個別銘柄では、三井不が４６円高の１５３６円、三菱地所が５５円高の１４０
０円、住友不が５８円高の１５５３円となるなど不動産株が軒並み高。日銀が午
後２時から臨時の金融政策決定会合を開催しており、追加的な金融緩和の観測が
市場に広がったことが背景にあります。デフレ圧力の緩和による地価下落の一服
や住宅ローン金利の低下を見込んだ買いを誘っています。

　また、野村ＨＤが２５円高の６４７円、大和Ｇが２２円高の４８７円、ＳＢＩ
が５５０円高の１万５１３０円、松井証券が３１円高の６１６円となるなど証券
株も軒並み高、日銀による追加の金融緩和策などへの思惑から買いが入っており、
東証１部の売買高が３日連続で２０億株を超えたことも支援材料となっています。

　トステムとＩＮＡＸを傘下に持つアルミサッシ最大手の住生活グループが５３
円高の１４６５円と連日で値を飛ばしています。同社の潮田会長の２０１３年３
月期に売上高１兆２０００億円、営業利益率１０％を目指すとしたコメントが報
じられ、株価の支援材料となっています。傘下のサンウエブにＩＮＡＸのキッチ
ン製造を委託し、今秋にトステムやＩＮＡＸの購買・物流事業を統合するとして
います。また、民主党政権がリフォームを重視する住宅政策を掲げていることか
ら住設機器を手掛ける同社が恩恵を受けるとの見方も買いを誘う要因となってい
ます。

　トヨタが８０円高の３５２０円、ホンダが１０５円高の２８０５円、日産自が
１９円高の６４５円、スズキが７５円高の２１２５円となるなど自動車株が軒並
み高。日銀が臨時の金融政策決定会合を開くと発表し、追加金融緩和策実施の思
惑から為替市場で円相場が１ドル＝８７円台の円安に振れ、好感した買いが入っ
ています。ハイテクでは、東京エレクが１４０円高の４８６０円、キヤノンが７
０円高の３４００円、京セラが１２０円高の７０００円、ファナックが１４０円
高の７２８０円と値を上げています。

　尚、シャープが３９円高の１０２７円と１０００円台回復。為替が１ドル＝８
７円台前半の円安に振れ、ハイテクなど主力株全体に買いが広がった流れに乗っ
ており、またテレビ用液晶パネルを生産する堺工場について、２０１０年１０月
にもフル生産に入る方針を明らかにしたことも支援材料となっています。

　その他、リンナイが１３０円高の４４１０円、タチエスが２４円高の７５４円、
日本製綱が３０円高の１０８２円、近畿車輌が３４円高の６９３円、日立建機が
１１０円高の２１３０円を値を上げ、ユニ・チャームは一時９０７０円と９００
０円を突破し、終値は１５０円高の８９７０円と上場来の高値更新です。

　本日の新高値銘柄は、鳥越粉、ヤクルト、不二油、積水化成、酉島製作、フタ
バ、ニッパツ、ユニ・チャーム・・・等々です。



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【２】主な材料　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊
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・日銀臨時会合、新しい資金供給手段でやや長めの金利の低下促す
・政府、追加経済対策の基本方針を閣議了解　規制改革に積極姿勢
・１１月の新車総販売台数、前年同月比１８％増　３カ月連続のプラス
・１１月の軽自動車販売、前年比６.５％減　首位ダイハツは１.５％減
・１０月の世界半導体売上高、前月比５％増　８カ月連続のプラス
・２０１０年の世界経済は２％台の成長　緩慢な回復　内閣府見通し
・仏アレバの部門売却、東芝は落札ならず　仏企業連合が独占交渉権
・北朝鮮、１１月３０日付けで１００対１のデノミ実施　市民混乱
・ドバイワールド、２６０億ドルの債務見直しで銀行団と交渉入り
・米ＧＥ、傘下のＮＢＣユニバーサルの売却条件で暫定合意
・米財務省、住宅ローン利用者支援で追加策を正式発表
・米年末商戦、ネット通販が好調　２７日の売上高は前年比１１％増
・ＮＹ連銀、資金吸収策で実証試験　出口戦略で体制整備する狙い



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【３】主な投資判断　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊
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［メリルリンチ証券］
　据置き　　　Ａ (2897) 日清食品　　　　　　　　　 4,000円
　再　開　　　Ａ (6756) 日立国際電気　　　　　　　　 800円
　引下げ　Ａ→Ｂ (2875) 東洋水産　　　　　 3,150→ 2,420円
　引上げ　Ｃ→Ｂ (6146) ディスコ　　　　　 5,000→ 5,500円

［クレディＳ証券］
　据置き　　　Ａ (5310) 東洋炭素　　　　　　　　　 5,900円
　引上げ　Ｂ→Ａ (5486) 日立金属　　　　　　 880→ 1,100円
　据置き　　　Ａ (8815) 東急不動産 　　　　　500→   440円
　引上げ　Ｃ→Ｂ (4151) 協和発酵キリン　　　　　　　 950円
　引上げ　Ｃ→Ｂ (4183) 三井化学　　　　　　 260→   200円
　据置き　　　Ｂ (4188) 三菱ケミカル　　　　 380→   330円
　据置き　　　Ｂ (5333) 日本ガイシ　　　　 1,920→ 1,810円

［ゴールドマンＳ証券］
　据置き　　　Ａ (6594) 日本電産　　　　　 8,300→ 9,500円
　据置き　　　Ａ (7456) 松田産業　　　　　 1,700→ 1,800円
　引上げ　Ｃ→Ｂ (5857) アサヒＨＤ　　　　 1,550→ 1,600円
　引上げ　Ｃ→Ｂ (6674) ＧＳユアサ　　　　　　　　　 650円
　据置き　　　Ｂ (6767) ミツミ電機　　　　 1,700→ 1,600円
　据置き　　　Ｂ (6967) 新光電工　　　　　 1,400→ 1,300円
　据置き　　　Ｂ (6976) 太陽誘電 　　　　　1,150→ 1,000円
　引下げ　Ｂ→Ｃ (6807) 日本航空電子　　　　 570→   550円

［シティＧ証券］
　引上げ　Ｂ→Ａ (2502) アサヒビール　　　 1,400→ 2,000円
　引上げ　Ｂ→Ａ (9301) 三菱倉庫　　　　　 1,270→ 1,190円
　据置き　　　Ａ (9302) 三井倉庫　　　　　　 405→   425円
　据置き　　　Ａ (9303) 住友倉庫　　　　　　 580→   520円
　据置き　　　Ａ (9364) 上組　　　　　　　　 935→   870円

 ※３段階評価はＡ～Ｃ、５段階評価は１～５にて表記。
 ※価格は各証券会社が判断する妥当株価です。



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【４】イメージと実際　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊
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　イメージと実際がかなり違うといったケースは株式投資も然りですが、例えば
１円から始めて、２円、４円、８円・・・と前日の倍額を貯金していった場合の
３０日目の貯金額、これもイメージと実際には大きな隔たりがあります。

　実際に上記のような貯金を続けた場合、１０日目の貯金額は５１２円、１５日
目に１万円を超え、２０日目は約５２万、２５日目で１６７７万円、３０日目に
は５億３６８７万円を貯金箱に入れることになります。１円から始めた貯金です
が、３０日目の残高は１０億円に達します。

　ところで、１週間で８０％上昇したり、また別の１週間で６０％下落するとい
った非常に変動の激しい市場があると仮定します。

　月曜日に買い付けし、金曜日に売ることで上記のリターンが１週間ごとに繰り
返されるとすれば、２週間で２０％（１週間で平均１０％）の儲けになる、この
ようなイメージを抱く人も多いのではないでしょうか？　さらにこれを週間２０
％の複利で計算すれば１年後の資金は１４２倍にも膨れ上がります。

　本当ならば素晴らしいパフォーマンスですが、実際には決してそのようにはな
りません。当初予算１０００万円で実際に計算してみますと下記のようになりま
す。

　　　　１０００万円　
　　→　１８００万円（＋８０％）　
　　→　　７２０万円（－６０％）
　　→　１２９６万円（＋８０％）
　　→　　５１８万円（－６０％）
　　→　　９３３万円（＋８０％）
　　→　　３７３万円（－６０％）・・・


　これを繰り返しますと、当初資金の１０００万円は１年後にはわずか２千円に
まで減少します。たまに勝って儲かっているような気になるパチンコや競馬も、
トータルで計算するとマイナスになるというのもこの類です。

　資金の管理は感覚で行ってはいけない。負けた場合の１回当たりの許容損失を
厳格に管理しないととんでもないとこになるという一例です。



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【５】編集後記                           　　 mailto:aqua@aqua-inter.com
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「株が上がった」「下がった」というのは主に指数の動きのことを指しています
が、チャートの形状がそれぞれ違いますように個別銘柄と指数の水準もそれぞれ
違います。日経平均株価が８月の高値から先日の安値まで約１５％調整となった
のに対し、足元の相場で年初来高値・上場来高値を更新している銘柄もあります。
指数の動きで相場の状況を判断するのが普通ですが、投資するのは個別銘柄であ
り、相場全体の動きに一喜一憂しない冷静な眼をもっていたいものです。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
　　　～　最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。～
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣

～皆様のご投票、心から御礼申し上げます。～　＝３年連続ダブル受賞＝

◎メルマ！ガ オブ ザ イヤー ２００８ http://melma.com/contents/moy2008/ 
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　　　「ハロー！株式」　総合大賞

◎まぐまぐ大賞２００８ http://www.mag2.com/events/mag2year/2008/#mon 
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　　　「ハロー！株式」　マネー部門　第１位


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●内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありま
　せん。また、当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当方は一切
　の責任を負いません。投資に関する最終的な決定は、利用者ご自身の判断でな
　さるようにお願いいたします。


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発行：アクア・インターナショナル株式会社　関東財務局長（金商）第５０４号
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