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おはようございます。aquaです。

 金曜日から土曜日にかけて日本列島各地で「春一番」が吹き荒れました。気象
学的には、西高東低の冬型の気圧配置がくずれ、日本海を発達した低気圧が通過
する時に太平洋から南の暖かい風が吹くことから起こる現象です。統計的には2
月18日が一番多いそうで、今年は一足早い春の到来です。

 この「春一番」という言葉はもともと九州地方や瀬戸内海沿岸の漁師たちが、
春になって初めて吹く強い南風を冬の終わった「しるし」として用いたと言われ
ています。

 「春一番」によって気温が急上昇するため、この時期は例年火災や雪崩が起こ
りやすくなります。「春一番」とは、春の訪れを告げる喜ばしい知らせと同時に、
恐ろしさをも伴なっていますので、くれぐれもお気をつけ下さいませ。



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 ~目次~        編集者:aqua[ mailto:aqua@aqua-inter.com ]
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 1.NY市況

 2.主な注目材料とニュース

 3.心に残る名言






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【1】NY市況                           **
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□ダウ工業株       7850.41(- 82.35)▼1.04%
□ナスダック       1534.36(-  7.35)▼0.48%
□CME日経225先物  7725   (- 45)
□為替     (対ドル)  91.94  (対ユーロ)118.44

□NY原油先物(3月限)   37.51(+ 3.53)
□NY金先物 (4月限)  942.20(- 7.00)
□半導体株指数        220.66(+ 2.76)
□バルチック海運指数   1908   (-81)


 先週末13日のNY株式市場は続落。銀行の損失拡大や消費者心理の悪化が重
しとなりました。

 英銀大手ロイズが、救済買収した英銀HBOS絡みで多額の損失を計上する見
通しを明らかにし、加えて米銀大手のウェルズ・ファーゴが10―12月期の損
失額を拡大修正したことが嫌気され、この日のNY株式市場は売りが先行。銀行
が抱える不良債権処理をめぐる懸念が拡大したことや、金融安定化策や景気対策
など一連の施策の効果に対する懐疑的な見方が相場を圧迫しました。

 前日の相場で支援材料となった住宅ローン債務者に対する支援拡大策(検討開
始)や、この日明らかになった住宅差し押さえに関する対策(18日発表予定)
を評価する向きがあるものの、朝方発表の2月の消費者信頼感指数が予想以上の
悪化となり、景気の先行きに対する消費者の不安が根強いことが示され、景気低
迷は長期化するとの見方につながりました。

 午後に7890億ドルの景気対策法案が下院で可決されましたが材料視されず、
上院での採決が残っていることや16日が「プレジデントデー」の祝日で休場と
なるためポジションを一方に傾けにくく積極的な売買が手控えられた結果、前日
終値を挟んでもみ合う展開となっています。

 業種別では金融や小売りの下落が目立つ一方、半導体関連が堅調でした。

 個別では、ウェルズ・ファーゴやJPモルガン、バンク・オブ・アメリカなど
金融株が下落。USバンコープやPNCバンクなどの地銀株が大幅安となってい
ます。

 市場予想を上回る好決算を発表したカジュアル衣料大手アバロクロンビー&フ
ィッチが大幅高。一方、ウォルマートやターゲットなど小売株全般が下落。ホー
ムセンター大手のホームデポやロウズ、ドラッグストアチェーンのCVSやウォ
ルグリーン、ホテルのマリオットやスターウッドなども値を下げました。

 連休明け17日が政府への経営再建計画の提出期限となっているGMが大幅安。
ダウ・ケミカルやデュポンなど素材関連が値を下げ、GEやキャタピラーなども
軟調に推移。反面、ボーイングやロッキード・マーティン、ユナイテッド・テク
ノロジーズなど防衛・航空機関連が堅調です。

 アナリストが売り推奨リストに加えたサーバーメーカー大手サン・マイクロシ
ステムズや、投資判断を「売り」に引き下げられた情報携帯端末大手のリサーチ
・イン・モーションが下落。半導体最大手のインテルは軟調だったものの、アナ
リストが通信用半導体大手テキサス・インスツルメンツ(TI)の投資判断を「
買い」に引き上げ、同時に半導体業界の投資判断を「ネガティブ」から「ポジテ
ィブ」に引き上げたことを手掛かりにTI、ブロードコムやザイリンクスなどが
上昇しました。


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【2】主な注目材料とニュース                    **
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☆注目材料

 本日は8:50に、10~12月期の実質国内総生産(GDP)・速報値が発
表されます。市場予想は前期比(年率換算)で11.7%減となっており、19
74年1~3月期(第1次石油危機時)の同13.1%減以来、大幅なマイナス
となっています。市場では既に大幅悪化を織り込んできており、実際どの程度の
水準となるのか関心が集まります。政府・与党内では景気の下支えが必要との意
見が強まっており、09年度予算案、予算関連法案の成立を前提に、追加景気対
策を検討する予定です。

 主な国内スケジュールでは、クリントン米財務長官が本日(16日)から3日
間の日程で来日します。18日(水)は日銀金融政策決定会合が開催され(~1
9日)、19日(木)に白川総裁の定例記者会見が予定されています。
 
 海外では、プレジデントデーのため今晩の米国市場は休場となります。17日
(火)はGM(ゼネラル・モーターズ)とクライスラーが米政府に経営再建計画
を提出する期限を迎えます。経済指標では18日(水)に1月の米住宅着工件数
と1月の米鉱工業生産が発表されます。19日(木)は1月の北米半導体製造装
置BBレシオ、20日(金)は1月の米消費者物価指数が控えています。


 今週、決算発表を予定している主な企業は以下の通りとなっています。


 【16日】(月)
   
   12月期・本決算:ミヨシ油(4404)、長府製(5946)、
   エアーテック(6291)、シークス(7613)、
   パイロット(7846)、菱鉛筆(7976)


 【17日】(火)

   12月期・本決算:アマナ(2402)、トレンド(4704)、
   日精鑞(5010)、コランダム(5395)、マブチ(6592)、
   堀場製(6856)、イトーキ(7972)、東競馬(9672)

      
 【18日】(水)

   12月期・決算:東京Gリート(8963)

      
 【19日】(木)

   12月期・本決算:アップル(2788)、片倉(3001)、
   クリヤマ(3355)、ダイナパック(3947)、
   ブリヂストン(5108)、岡部(5959)、関西汽(9152)、
   建設技研(9621)、セシール(9937)


 【20日】(金)

   12月期・本決算:トーア紡(3204)、ダントー(5337)、・・
   ・等々。


◆主なニュース

・政府・与党、追加景気対策を検討 事業規模100兆円超も
・G7、共同声明 成長・雇用に政策総動員 財政一斉出動で協調  
・今期、最終赤字460社超 日経集計、上場企業の3割に迫る
・債権の時効統一、人身被害の賠償請求権は延長 法務省検討
・かんぽの宿、譲渡を白紙撤回 日本郵政、売却ルール策定検討
・主要生損保、評価損3兆円超 4―12月期、3ヵ月で4倍に
・東芝、独フォルクスワーゲンと電気自動車の開発で提携
・いすゞ、中南米事業を強化 メキシコでトラック現地生産
・ゼネコン各社、海外の収益改善急ぐ 大成、不採算の受注停止
・海外ブランド、国内販売急減 LVMH、08年10%減
・三菱化、自動車向け樹脂の価格改定に新方式 原料価格に素早く反映
・三洋、高効率の太陽電池量産 両面発電、能力3割向上
・大和ハウス、海外投資凍結 全世界の不動産開発、計画比2割減
・ビール4社の今期、3社が営業減益 海外M&Aの果実期待へ
・米の72兆円景気対策、法案成立へ 需要創出へ異例の早期決着
・米商務長官、グレッグ氏辞退 オバマ「超党派」政権に暗雲
・ユーロ圏GDP1.5%減 10―12月期、減少幅最大に

◆経済指標等

・国内総生産(10─12月期GDP速報値)
・製造業部門別投入/算出物価指数(1月)
・首都圏マンション発売戸数(1月)
・鉱工業生産指数(12月確報値)

◆企業動向



◆その他

・クリントン米国務長官が来日
・16日はプレジデントデーの祝日で米市場休場



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【3】心に残る名言                         **
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      明日ありと思ふ心のあだ桜、夜半に嵐の吹かぬものかは。


                              親鸞





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