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こんばんは。aquaです。

 各地から桜の便りが届いていますが、関東地方でもこの3連休で多くの地域の
桜が開花しそうです。

 気象庁が先々週発表した第1回目の「さくらの開花予想」では、東京の開花は
3月25日と予想されていました、先週の第2回目の発表では24日に早まり、
昨日発表の最新の予想ではさらに早まり明後日の21日に開花する見通しとなっ
ています。予想どりに開花すれば平年より7日早く、昨年よりも1日早い開花で
す。

 ちなみに開花予想は、相場観測と同様、過去の状況や気象データを基にした分
析(テクニカル分析)に実際の天候や桜の状況(ファンダメンタルズ分析)を加
味してなされます。

 気象庁では、桜の開花を「花が5~6輪開いた状態」と定義しており、各地の
気象台と測候所の職員が標準木のソメイヨシノ(東京の場合、九段下の靖国神社
境内にあるソメイヨシノが標準木)を毎日観測し、5~6輪咲いたのを確認して
開花を発表しています。

 各所の標高や天候、品種や環境によっても桜の開花時期は異なりますが、近所
の公園や学校の正門にある桜の開花は連休明けになりそうです。
 


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 ~目次~        編集者:aqua[ mailto:aqua@aqua-inter.com ]
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 1.今日の相場

 2.主な材料

 3.主な投資判断

 4.権利落ち補足

 5.編集後記





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【1】今日の相場                          **
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◎日経平均   7945.96(- 26.21)▼0.33%
◎TOPIX   764.77(+  0.10)△0.01%

◎売買高概算  18億7250万株
◎売買代金概算  1兆2279億円

◎値上り銘柄数 871 ◎(年初来)新高値 6
◎値下り銘柄数 689 ◎(年初来)新安値 6
◎変わらず   154

◎騰落レシオ(25日)100.3%
 
◎サイコロ(日経平均)7勝5敗 ○○●●●○●○○○○● 58.3%
 
◎カイリ率(日経平均)25日線比+6.18% 75日線比-1.23%
 
◎為替  (対ドル) 95.53 (対ユーロ)128.50

◎出来高上位
 1.みずほ  <8411>  209円(+  3円)148,618千株
 2.三菱UFJ<8306>  489円(+ 11円) 84,214千株
 3.野村   <8604>  500円(- 14円) 45,447千株
 4.新日鉄  <5401>  257円(+  1円) 37,888千株
 5.東芝   <6502>  261円(+  3円) 28,518千株

◎売買代金上位                          (円)
 1.三井住友 <8316> 3540円(+180円) 42,602百万
 2.三菱UFJ<8306>  489円(+ 11円) 41,287百万
 3.みずほ  <8411>  209円(+  3円) 31,244百万
 4.トヨタ自 <7203> 2965円(- 65円) 31,244百万
 5.任天堂  <7974>28280円(-250円) 28,455百万


◆相場概況

 外国証券の寄付前の注文状況・・・売り2740万株 買い1210万株

 本日の東京マーケットは日経平均株価が5日ぶりに小幅安、前日比26円(0
.3%)安の7945円で取引終了です。

 昨晩のNYダウが90ドル高となったことを受け、朝方は買いが先行。9:0
6には60円超の上げ幅となって8034円まで上昇する場面がありました。た
だ、米国が追加的な金融緩和に踏み切ったことで為替が1ドル=95円台の円高
に進行し、業績への懸念からハイテクや自動車といった輸出関連が相場の重石と
なり、また昨日まで急ピッチな相場上昇が続いていたことに加えて明日からの3
連休を前に徐々に買い手控えムードが強まり、徐々に上げ幅を縮小。一方、金融
システム不安の後退で銀行株や損保株が値を上げて相場全般を下支えし、一進一
退の膠着感の強い展開となっています。東証株価指数(TOPIX)は5日連続
高、売買代金は概算1兆2279億円、上海総合株価指数は42ポイント(1.
89%)高の2265です。

 業種別では、保険、紙・パ、非鉄、銀行セクターの上げが目立ちます。

 個別銘柄では、三菱UFJ、三井住友FG、みずほFGが本日まで5日連続高。
米金融当局が未踏の領域ともいえる一段の金融緩和策に踏み込んだことで、NY
市場でバンカメやJPモルガンなど金融株が軒並み上昇したことを受けて買いが
入っています。先週の米銀大手シティグループの収益回復報道を受けて金融シス
テム不安が後退したことが好材料として根底にあります。

 また、東京海上HD、損保ジャパン、日本興亜、三井住友海上など業界再編に
向けて動き出した損保株が連日で軒並み高、業種別では損保セクターの値上がり
率ランキングがトップとなっています。損保業界は三井住友海上・あいおい損保
・ニッセイ同和、損保ジャパン・日本興亜、そして東京海上HDの3強体制に移
行する見込みです。

 住友金属鉱山が大幅高、65円高の965円と7%を超える上げとなっていま
す。ニューヨーク商品取引所(COMEX)で金価格が一時37.2ドル高の1
トロイオンス=954ドルまで上昇したことを受け、産金株としての同社に買い
が集まっています。米連邦準備理事会(FRB)が長期国債の買い入れなどを決
めたことで外国為替市場でドル安が進行、ドル相場と反対の値動きとなる傾向が
ある金が上昇しています。関連銘柄としてアサヒプリテックが8%超、松田産業
も5%超の上げとなっています。

 テーマパーク「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」を運営するUSJがスト
ップ高買い気配。米ゴールドマン・サックスグループが3月中に株式公開買い付
け(TOB)を実施する方針を固めたと報じられ、TOB価格が現在の株価より
高い水準になるとの思惑から買いが集まっています。尚、16時過ぎに買収価格
は1株5万円、買い付け期間は3月23日から5月21日と報じられています。

 共英製鋼が164円高の1923円と9%超、東京鉄鋼が57円高の276円
と26%の大幅高となっています。昨日の引け後に両社が09年10月1日に株
式移転により共同持株会社を設立することで基本合意と報じられ、好感した買い
が集まっています。共同持株会社名は「共英東京鉄鋼ホールディングス」、株式
移転による新株式の割り当ては共英製鋼1株につき新会社株式1株、東京鉄鋼1
株につき新会社株式0.15株。両社の株主総会で承認が得られた場合、9月2
5日に両社は上場廃止となる予定で、共同持株会社は10月1日に上場する計画
です。 

 本日の新高値銘柄は、八千代銀行、トマト銀行、松屋フーズ等です。


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【2】主な材料                           **
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・雇用対策に1.6兆円追加、失業手当切れても生活費 政府方針
・日銀月報、景気判断「大幅悪化」を維持 在庫調整圧力の高まる
・春季交渉、電力や私鉄なども賃金改善要求にゼロ回答
・日銀、短期国債の買い入れ額を1千億円増やし5千億円に
・2月の大口電力需要、前年同月比26%減 過去最大の減少率
・2月の全国百貨店売上高、11.5%減 2月としては過去最大
・雇用保険法改正案が衆院通過 失業手当、最大60日延長可能に
・先週の部門別動向、外国人は9週連続売越 信託は10連続買越
・荘内銀行と北都銀行が公的資金申請へ それぞれ数十億円規模
・ビックカメラ、ベスト電の不振店転換で郊外進出
・ドバイのエミレーツ航空、A380のNY線の運航を取りやめ 
・フランス全土で大規模スト 雇用維持や賃上げを要求
・英の失業者数、200万人突破 リストラ加速で97年以来最悪
・米住宅公社もボーナス支給を検討 人材流出防止狙い
・FRB、長期国債の購入に踏み込む 1兆ドル超の追加資金供給



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【3】主な投資判断                         **
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[ドイツ証券]
 新 規  A (4755) 楽天            55,000円

[モルガンS証券]
 引上げ B→A (4063) 信越化学      4,100→ 5,500円
 据置き   A (1868) 三井ホーム      690→   500円
 据置き   B (1911) 住友林業       710→   630円
 据置き   B (1925) 大和ハウス工業    990→   730円

[クレディS証券]
 引上げ C→A (6367) ダイキン工業    3,800→ 3,000円
 据置き   B (6301) コマツ        720→ 1,000円
 据置き   B (6305) 日立建機       850→ 1,250円
 引下げ A→B (6326) クボタ        540→   550円
 新 規   C (6361) 荏原             140円
 据置き   C (6586) マキタ       1,200→ 1,900円

[UBS証券]
 引上げ B→A (5440) 共英製鋼      1,660→ 2,800円
 据置き   B (6371) 椿本チエイン     260→   240円

[ゴールドマンS証券]
 据置き   A (3391) ツルハHD     5,100→ 4,400円
 引下げ B→C (6952) カシオ計算機     570→   500円

[野村証券]
 新 規   A (3064) MonotaRO      25万円

[大和総研]
 新 規   B (6934) 新神戸電機          560円 


 ※3段階評価はA~C、5段階評価は1~5にて表記。
 ※価格は各証券会社が判断する妥当株価です。


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【4】権利落ち補足                         **
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 今月末に株式分割や配当が実施される銘柄は、権利付き最終売買日の25日と
権利落ち日の26日との株価では価値が違ってきます。

 25日の株価には期末の株式分割や配当の価値が含まれていますが、翌26日
の株価にはそれがありません。つまり権利落ち後の株価は、理論的には株式分割
や配当額に相当する価格分下落することになります。

 例えば、今期末に1株が5株になるような株式分割を行う銘柄の場合、25日
の権利付き最終売買日の終値が1000円であれば、権利落ち後の理論株価は(
追加の投資金額なしで株数のみ増えるわけですから、1株当りの価値は5分の1
に希薄化し)1000円÷5=200円となります。つまり取得コスト1000
円×1千株は、分割後はみなし取得コスト200円×5千株になります。

 この場合、株数が5倍になると同時に1株当たりの価値が5分の1になります
ので権利落ち前と後では全体の価値は変わりません。

 これをPER(株価収益率)の観点から見ますと、株価1000円の銘柄が1
対5の株式分割を行った場合、権利落ち後の理論株価は200円、分割前の1株
利益が100円であれば、株数が5倍になると同時に1株当たり利益も5分の1
の20円になるため、権利落ち前の株価と落ち後の理論株価のPERに変化はあ
りません。つまり、単元当たりの購入資金が少なくてすみますので買い易くはな
りますが、権利落ち前に比べた場合の価値の高安は別問題ということです。

 また、1株当り5円の配当を出す銘柄の場合、25日の権利付き最終売買日の
終値が1000円でありましたら、権利落ち後の理論株価は1000円-5円=
995円となります。

 ただし、いずれの場合も実際には「材料」や「投資家心理」「需給」といった
要素が加わりますので、権利落ち日の終値が理論株価とイコールになることはほ
とんどありません。

 ちなみに株式分割をしますと株価チャートはその時点で断裂してしまいますが、
会社の価値が大きく変化したわけではなく株式の総量が変わったに過ぎませんの
で、本来の価値の変動または投資家の売買コストを確認するには分割前の株価を
分割後の状況に直して見る必要があります。それが権利落ち修正後チャートです。



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【5】編集後記                              mailto:aqua@aqua-inter.com
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   「ハロー!株式」 マネー部門 第1位


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