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　「いつ、どの銘柄を買えばいいの？」「現在の相場をどう見ればいいの？」

　　　　　　　独自の観点でａｑｕａがやさしく解説します。



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 　　　　　　　　　　 　◎　ハロー！株式　◎　　　　　 2016/01/14 夕刊

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こんばんは。ａｑｕａです。

　共通のお題で出席者が歌を詠む新春恒例の「歌会始の儀」が皇居・宮殿「松
の間」で開かれ、今年のお題「人」にちなんだ歌が披露されました。

　株式市場ではおおよそほとんどの物事を材料にしてしまいますが、こういっ
た恒例行事も例外ではありません。

　投資家の物色意欲が強い時は、ちょっとしたきっかけや話題性さえあれば株
価は上昇するものですが、そもそも４５年ほど前に「家」というお題の発表直
後に大和ハウスが物色されたあたりから歌会始のお題が株式市場で話題になり
始めました。

　１９８１年のお題「音」で日本ビクター（現ＪＶＣ・ケンウッド）が上場来
高値を示現。他にも１９８６年の「水」でウォーターフロント関連、１９８８
年には「車」で日産自動車、２００４年の「幸」では幸の字が付く銘柄などが
物色され、２０１２年の「岸」では川岸工業が一時急伸しました。

　今年のお題の「人」は１年前に発表されましたが、偶然とは言えヒト・コミ
ュニケーションズの昨年の上昇は目覚ましいものがありました。

　ちなみに来年のお題は「野」です。例えば、野村、塩野義、牧野、飯野、日
野、岡野などの「野」がつく銘柄。「野菜」からはキユーピー、ピエトロ、カ
ゴメ、デリカフーズなど、「野球」で東京ドームなどが思い浮かびます。

　こうしたいろいろな話題に敏感に、しかも株式投資に関連付けて思考を巡ら
せてしまうのは投資家の習性です。




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　～目次～　　　　　　　　　 編集者：ａｑｕａ［ aqua@aqua-inter.com ］
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 １．今日の相場

 ２．主な投資判断

 ３．本日の経済指標等の結果

 ４．物価指数







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【１】今日の相場　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊
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◎日経平均　　１７２４０.９５（－４７４.６８）▼２.６８％
◎ＴＯＰＩＸ　　１４０６.５５（－　３５.５４）▼２.４６％

◎売買高概算　　　２６億０００１万株
◎売買代金概算　　　２兆８５６２億円
◎時価総額　　　５２０兆２９２２億円

◎値上り銘柄数　　１０４　　　◎（昨年来）新高値　　　１
◎値下り銘柄数　１７９５　　　◎（昨年来）新安値　３０５
◎変わらず　　　　　３６

◎騰落レシオ（２５日）　６２.９８％（前日比０.４２％低下）

◎サイコロ（日経平均）　４勝８敗　●○○○●●●●●●○● ３３.３％

◎カイリ率（日経平均）　２５日線比－７.６１％　７５日線比－８.２５％


◎為替　　（対 ド ル）１１７.８９（前日比０．３２円高）
　　　　　（対ユーロ）１２８.１６（前日比０．３１円安）

◎出来高上位

 １.みずほ　　＜８４１１＞　２２５.０円（－　　３.４円）１８１８６万株
 ２.三菱ＵＦＪ＜８３０６＞　６８３.０円（－　１７.０円）　９２３２万株
 ３.神戸製鋼　＜５４０６＞　　 １１８円（－　　 　４円）　５４４４万株
 ４.東芝　　　＜６５０２＞　２２８.２円（－　　２.６円）　４２０２万株
 ５.ユニチカ　＜３１０３＞　　　 ５１円（－　　　 ２円）　３４１８万株

◎売買代金上位

 １.日経レバＥ＜１５７０＞ １２６３０円（－ 　６９０円）　３０１１億円
 ２.トヨタ　　＜７２０３＞　 ６７９７円（－　 １５６円）　　８７１億円
 ３.三菱ＵＦＪ＜８３０６＞　６８３.０円（－　１７.０円）　　６２２億円
 ４.三井住友　＜８３１６＞　 ４２００円（－　 １０１円）　　４１９億円
 ５.ソフトＢＫ＜９９８４＞　 ５５２０円（－　 １７２円）　　４０５億円



◆相場概況

　外国証券の寄付前の注文状況・・・売り１０００万株　買い１０８０万株

　本日の東京マーケットは日経平均株価が大幅安、４７４円（２．６８％）安
の１万７２４０円で取引終了です。原油安や世界経済の先行きに対する警戒感
から昨晩のＮＹダウが３６４ドルの大幅安となったことを受け、東京市場も朝
方から幅広い銘柄に売りが優勢。注目の上海市場が安く始まったことも売りを
誘い、１３：３７には下げ幅が７７１円となって１万６９４４円まで下押しす
る場面がありました。

　ただ、この水準は昨年９月２９日に付けた安値１万６９０１円にほぼ並ぶ水
準であり、昨年はその後の１２月１日に２万００１２円まで上昇した経緯があ
るだけに、この度も節目・底値として意識した買いが入り、加えて上海市場が
プラスに転じたことも買いを誘い、引けにかけては下げ幅を縮小する展開とな
っています。売買代金は概算２兆８５６２億円、上海総合指数は５８ポイント
（１．９％）高の３００７です。

　業種別では、３３業種全て下落。商社、医薬品、機械、電機、ゴム、食品、
自動車などの下げが顕著です。

　個別銘柄では、相場全般大幅安の中にあって、地図情報配信サービスを手掛
けるドーンが１１日連続高、４２５円高の３５５５円と昨年来高値を更新して
います。自動運転関連として将来性を期待した買いが継続しており、昨年１２
月２５日に７６１円だった株価は５倍近くとなっています。

　ドンキホーテ子会社でレジ決済や債権流動化サービスを手掛けるアクリーテ
ィブがストップ高、８０円高の４８２円となっています。子会社のアクリーテ
ィブ・メディカルサービスがリコーリースと医療機関向け債権買い取りサービ
スの提供で協業すると発表し、フィンテック関連との思惑も絡んで材料視した
買いが集まっています。

　ビックカメラが５０円高の１０６５円と上昇。昨日の引け後に９～１１月期
の連結純利益が前年同期比４８％増の２０億円と発表。子会社コジマの利益改
善の遅れやインバウンド消費の鈍化懸念があったものの、大幅な増益を好感し
た買いが入っています。

　ＴＤＫが１３０円高の７２１０円と上昇。米通信用半導体大手のクアルコム
と合弁会社を設立したと発表。スマートフォンやドローン、ロボットのほか、
あらゆるモノがインターネットを通じて繋がる「インターネット・オブ・シン
グス」関連機器との無線通信に使う主要構成部品などを供給するとしており、
好感した買いが入っています。 

　その他、駅ホームドアや耐震補強工事を手掛ける東鉄工業が６７円高の２９
３６円、フィンテック関連としてＶＯＹＡＧＥが１９１円高の１５８６円、岩
手地盤で宮城・青森・秋田で集中出店するドラッグストアの薬王堂が業績上方
修正と増配発表で１４４円高の２９６８円、リチウムイオン電池材料の関東電
化が３９円高の９６５円と連日で値を飛ばしています。

　本日の新高値銘柄は、ＧＭＯペイメント、ドーン、原油ベア・・・等々です。





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【２】主な投資判断　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊
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［クレディＳ証券］
　据置き　　　Ａ（9432）ＮＴＴ　　　　　　 5,000→ 6,000円
　引上げ　Ｂ→Ａ（9437）ＮＴＴドコモ 　　　2,100→ 3,000円

［バークレイズ証券］
　据置き　　　Ａ（6594）日電産　　　　　　10,600→ 9,800円
　据置き　　　Ａ（6762）ＴＤＫ　　　　　　10,200→ 9,100円
　据置き　　　Ａ（6770）アルプス　　　　　 4,600→ 3,600円
　引上げ　Ｂ→Ａ（6976）太陽誘電　　　　　 2,100→ 2,000円
　据置き　　　Ａ（6981）村田製　　　　　　22,700→20,300円
　据置き　　　Ｃ（6806）ヒロセ電機　　　　14,400→13,100円

［ＳＭＢＣ日興証券］
　据置き　　　Ａ（4516）日新薬　　　　　　 5,000→ 5,700円
　据置き　　　Ａ（4755）楽天　　　　　　　 2,100→ 1,700円

［三菱ＵＦＪＭＳ証券］
　据置き　　　Ａ（5108）ブリヂストン　　　 5,500→ 5,400円
　据置き　　　Ａ（5110）住友ゴム　　　　　 1,950→ 1,850円
　据置き　　　Ａ（7259）アイシン精機　　　 6,000→ 6,200円
　据置き　　　Ｂ（5101）横浜ゴム　　　　　 2,300→ 2,100円
　引下げ　Ｂ→Ｃ（9663）ナガワ　　　　　　 2,800→ 2,750円

 ※３段階評価はＡ～Ｃ、５段階評価は１～５にて表記
 ※投資判断を再開した場合は新規と記載
 ※価格は各証券会社が判断する妥当株価




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【３】本日の経済指標等の結果　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊
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◎機械受注
　――――
　設備投資の先行指標となる１１月の「船舶・電力を除く民需」の受注額は、
　前月比１４．４％減と、市場予想（７．８％減）よりも落ち込み幅が拡大し
　ました。落ち込み幅は１４年５月以来１年半ぶりの大きさとなりました。


◎企業物価指数
　――――――
　１２月の３．４％下落は市場予想（３．５％下落）に沿った動き。原油など
　の商品価格の下落が企業物価を押し下げており、前年比では９カ月連続、前
　月比では７カ月連続のマイナス。２１０５年通年では３年ぶりの下落となり
　ました。


◎ガソリン価格
　――――――
　１２日時点のレギュラーガソリンの店頭価格（全国平均）は１１週連続の値
　下がり。１リットルあたり価格は前週比１．５円安の１１８．９円で、０９
　年５月１８日（１１８．０円）以来約６年８カ月ぶりの安値水準となってい
　ます。






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【４】物価指数　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＊＊
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　経済の状況を物価との関係から見た場合、教科書的に言えば次の４つの局面
があります。

　【リフレーション】　　　　物価上昇率が高く、かつ経済成長率も高い

　【インフレーション】　　　物価上昇率が高く、経済成長率は低い

　【ディスインフレーション】物価上昇率は低いが、経済成長率が高い

　【デフレーション】　　　　物価が下落、かつ経済成長率も低い


　景気の不況時や過熱時に、物価を安定させ、経済の健全な発展を促すために
金融の緩和や金融引き締めによって景気を刺激したり抑制を図る中央銀行は、
必然的に物価の動向に注目することになります。

　物価を示す経済統計にはいくつかありますが、注目度が高いのが「消費者物
価指数」と「企業物価指数」です。

　物価指数（Ｐｒｉｃｅ　Ｉｎｄｅｘ）の一つで、総務省が発表する「消費者
物価指数」は「ＣＰＩ（Ｃｏｎｓｕｍｅｒ Ｐｒｉｃｅ Ｉｎｄｅｘ）」とも呼
ばれ、毎月２６日を含む週の金曜日に発表されます。

　消費者物価指数は約６００品目に関して消費者が購入する小売り段階での価
格を指数化したもので、すべての項目を総合した「総合指数」以外に、物価変
動の大きい生鮮食品を除いた「生鮮食品除く総合指数（コア指数）」も発表さ
れます。

　生鮮食品は消費者物価全体の数パーセントを占めるに過ぎませんが、その価
格は天候等で大きく左右され、全体への影響も無視できないものとなるため、
生鮮食品を除いたコア指数の動向に注目が集まります。

　ちなみに、アメリカのＣＰＩでは、変動の大きいエネルギーと食品を除いた
コア指数の動きが重要視されます。
　
　消費者物価がお金の流れの下流域（消費段階）での価格変動を示しているの
に対し、日銀が発表する「企業物価指数」（ＣＧＰＩ：Ｃｏｒｐｏｒａｔｅ 
Ｇｏｏｄｓ Ｐｒｉｃｅ Ｉｎｄｅｘ）は上流域、生産者あるいは企業間取引で
の値動きを示しています。

　ちなみに、アメリカなどの生産者物価指数（卸売物価指数：ＰＰＩ：Ｐｒｏ
ｄｕｃｅｒ Ｐｒｉｃｅ Ｉｎｄｅｘ）も同じような指標です。

　企業物価指数では、主に国内企業物価、輸出物価、輸入物価の３つの指数が
作成され、毎月第８営業日に前々月の確報値と前月の速報値が発表されます。

　企業物価指数は輸入依存度の高い日本では世界の商品市況や為替動向の影響
を受けることになります。また、原材料価格の変動が最終製品価格に反映され
るには時間がかかることから、消費者物価指数よりも企業物価指数の方が先行
性があります。




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【５】編集後記                           　 mailto:aqua@aqua-inter.com
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通常、企業物価が緩やかに上昇し、消費者物価も安定しながら徐々に上昇する
ことが成長に伴う本来の経済の姿です。企業収益が増加するとともに労働者へ
の還元（賃上げあるいは一時金の増加）により消費者の懐も潤い、消費者心理
が好転、景気も巡航速度で上向いているというのが理想的な経済の状態であり、
各国の金融当局が物価動向に注意を払うのはこのような理由からです。

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　　～　最後までお読みいただきまして、ありがとうございました。～　　　
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